Adobe Photoshop作品「仮想通貨ウォレットアドレス」と紐付け可能に｜NFTマーケットとも提携

Adobe（アドビ）は2021年10月26日に、デジタルコンテンツに来歴や帰属を記載して人々がその情報を確認できるようにする「コンテンツクレデンシャル機能（ベータ版）」の提供に伴い、Photoshopで制作した作品に自分の仮想通貨ウォレットアドレスを紐付けることができる機能などを追加したことを発表しました。今回の発表では「OpenSea、KnownOrigin、Rarible、SuperRare」などといった主要なNFTマーケットプレイスと提携したことも報告されています。

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Adobe「コンテンツクレデンシャル機能」をリリース

Adobe（アドビ）は2021年10月26日に、デジタルコンテンツに来歴や帰属を記載して、誰もがその情報を確認できるようにする「コンテンツクレデンシャル機能（Content Credentials）」のベータ版をリリースすることを発表しました。

Adobeは「Photoshop」や「Illustrator」などといった画像・動画・写真などの編集ソフトを提供している大手企業であり、2年前には画像や映像を悪用したフェイク情報の拡散に対抗して、デジタル認証を通じてコンテンツ作者の権利を守るために「コンテンツ認証イニシアチブ（Content Authenticity Initiative/CAI）」という取り組みも開始しています。

今回発表された「コンテンツクレデンシャル機能（Content Credentials）」はこれらの取り組みを次の段階へと進めるためのものであるとのことで、この機能によってクリエイターはコンテンツの帰属を明確化することができ、ネット上の視聴者はコンテンツの透明性が高まるという点で恩恵を受けることできると説明しています。

コンテンツクレデンシャル機能は「Photoshop、Adobe Stock、Behance」などといった主要なAdobe製品を利用している全てのAdobe Creative Cloudメンバーに提供開始されるとのことで、Photoshopのデスクトップアプリでこの機能を有効化した場合には、制作中の画像の編集内容やアイデンティティ情報をキャプチャして、画像を書き出す際はその情報を画像に添付することができるようになると説明されています。

「仮想通貨ウォレットと作品の紐付け機能」も提供

Adobe（アドビ）は今回の発表の中で、コンテンツクレデンシャル機能が各種Adobe製品にもたらす変化や利点について説明を行なっていますが、その中の1つでは「SNSアカウントや仮想通貨ウォレットとの紐付け機能」についても紹介されています。

「SNSアカウントや仮想通貨ウォレットとの紐付け機能」は、Adobe Photoshopデスクトップアプリで制作する作品に「自分のSNSプロフィール」や「仮想通貨ウォレットアドレス」をリンクできる機能であり、『クリエイターがこれらの情報をコンテンツクレデンシャルに追加することで、消費者に自分が本当の作者である旨を重ねて表明することができる』と説明されています。

また、仮想通貨ウォレットアドレスの紐付け機能は『自分の作品を"複製が不可能なクリプトアート（NFT）"として作成したい場合にも役立つ』と説明されており、AdobeはNFTマーケットプレイスである「KnownOrigin、OpenSea、Rarible、SuperRare」と提携して、コンテンツクレデンシャル情報の表示を働きかけたため、『コレクターはコンテンツと紐付けられたウォレットとミンティングに使われたウォレットが本当に同じかどうかを確認することができる』と説明されています。

SNSアカウントおよび仮想通貨ウォレットとの紐付け

Adobe Photoshopデスクトップアプリで制作する作品に、ユーザーのSNSプロファイルおよび仮想通貨ウォレットのアドレスをリンクできるようになりました。クリエイターがこれらの情報をコンテンツクレデンシャルに追加することで、消費者に自分が本当の作者である旨を重ねて表明することができます。

また、自分の作品を複製が不可能なクリプトアートとして作成したい場合にも、暗号通貨ウォレットのアドレスが役立ちます。アドビは、NFTマーケットプレイスであるKnownOrigin、OpenSea、Rarible、SuperRareと提携し、コンテンツクレデンシャル情報の表示を働きかけました。

これにより、コレクターは、コンテンツと紐付けられたウォレットとミンティングに使われたウォレットが本当に同じかどうかを確認することができます。

Raribleで表示された作品関連情報（画像：Rarible）

なお、今回発表された「コンテンツクレデンシャル機能」の詳細は以下の公式発表ページで確認することができます。

>>「Adobe」の公式発表はこちら

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