IOTA:ブロックチェーン活用した「食物アレルギー追跡アプリ」開発へ|Primorityと提携

by BITTIMES

アイオータ(IOTA/MIOTA)を発行する「IOTA財団」は、英国のデジタル食品安全管理会社「Primority(プライモリティ)」と提携し、ブロックチェーン技術を活用した食物アレルギーを追跡できるアプリケーションを立ち上げる事を発表しました。これにより消費者はスマートフォンを通じて食品にアレルギー物質が含まれていないかを確認でき、サプライチェーンの安全性の向上にも繋がるとして期待されています。

こちらから読む:公式ウォレット、ついにリリース「IOTA/MIOTA」関連ニュース

食物アレルギー患者にブロックチェーンで安全を提供

Primority(プライモリティ)社は、英国に拠点を構える総合的な食品安全管理ソリューションの開発を行うソフトウェア企業です。

IOTA(アイオータ)財団はPrimority社と提携し、食品サプライチェーンの安全性をより向上させるため、ブロックチェーン技術を活用した"消費者が購入する食品にアレルギー物質が含まれていないか追跡できるアプリ"「AllergensCheck」を開発する事を発表しました。

これまで店舗に陳列されている食品のラベルは読みにくく正確でない場合がありました。また同じラインで別々の食品が製造される問題も取り沙汰されており、何らかの食物アレルギーを持つ消費者が安全性を確認して購入したとしても、アレルギーが発生してしまうと言った問題が懸念されていました。

IOTA財団とPrimority社はブロックチェーン技術を活用したアプリを開発する事によって、消費者が食品購入時にスマートフォンを通じて「原材料・供給業者・製造プロセス」などの正確な情報を確認できる環境を提供します。

IOTAは、分散台帳技術を使用してアレルゲン食品の安全性を確保するために「Primorit社」とパートナーシップを結んでいます。

世界中で2億2,000万人が食物アレルギーを抱えています。新しい技術は「致命的な致命的食物アレルゲンの脅威を最小限に抑えること」を目的としています。

食品に関するデータはPrimority社が開発したプラットフォーム「3iVerify」に全て組み込まれ、製造業者の同意を得た後にIOTAの分散型台帳プロトコル「Tangle」上に保存・共有されます。

消費者は仮想通貨の保有や個人情報を提供しなくても、アプリを通じてバーコードをスキャンすればいつでもアクセス可能となり「食品にアレルギー物質が含まれていないか」や「製造時にラインを共有されていないか」などの必要な情報を確認する事ができます。

また製造業者側も複雑なビジネスモデルやインフラを新たに構築せずとも低コストでシームレスなデータ共有が可能となるため、相互間で利益があると言えます。

今回のアプリ開発により、世界中で2億2,000万人と言われるアレルギーを抱える人の命を危険にさらすリスクが軽減できるとして期待されています。現在、ブロックチェーン技術食品業界でも採用が進んでいますが人命に安全性をもたらす事が立証されればさらに注目されていく事でしょう。

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

関連のある仮想通貨ニュース

仮想通貨取引所Bitrue:リップル(XRP)基軸市場に「4つのペア」を追加

仮想通貨取引所Bitrue:リップル(XRP)基軸市場に「4つのペア」を追加

中国の警察庁は海外の仮想通貨取引をも監視している?

中国の警察庁は海外の仮想通貨取引をも監視している?

2019年2月:仮想通貨ランキング結果発表|中国格付け局CCID

2019年2月:仮想通貨ランキング結果発表|中国格付け局CCID

NIKE(ナイキ)が「CRYPTOKICKS」の商標提出|仮想通貨・ブロックチェーン事業進出か

NIKE(ナイキ)が「CRYPTOKICKS」の商標提出|仮想通貨・ブロックチェーン事業進出か

ブラウザを選ぶなら「ブロックチェーン基盤のブレイブ」Wikipedia創設者がChromeを批判

ブラウザを選ぶなら「ブロックチェーン基盤のブレイブ」Wikipedia創設者がChromeを批判

石油・ガスの生産情報をブロックチェーン管理|アブダビ国営会社とIBMがテストに成功

石油・ガスの生産情報をブロックチェーン管理|アブダビ国営会社とIBMがテストに成功

注目度の高い仮想通貨ニュース

バイナンス:ブロックチェーン開発者支援プラットフォーム「Binance X」を公開

バイナンス:ブロックチェーン開発者支援プラットフォーム「Binance X」を公開

ビットポイントジャパンを台湾側が提訴「約10億円」の賠償金支払い求める

ビットポイントジャパンを台湾側が提訴「約10億円」の賠償金支払い求める

バフェットランチは中止?延期?TRONマネージャー「今後の予定」について報告

バフェットランチは中止?延期?TRONマネージャー「今後の予定」について報告

ブロックチェーン送金ネットワーク「IIN」にドイツ銀行が参加|コスト削減・高速化へ

ブロックチェーン送金ネットワーク「IIN」にドイツ銀行が参加|コスト削減・高速化へ

POSデバイスに「ビットコイン決済機能」を導入|ブラジル最大の決済プロバイダーCielo

POSデバイスに「ビットコイン決済機能」を導入|ブラジル最大の決済プロバイダーCielo

bitFlyer:サッカーJ1「Fernando Torres選手」の引退試合・イベントに協賛

bitFlyer:サッカーJ1「Fernando Torres選手」の引退試合・イベントに協賛

ほぼ全てのアルトコイン「最終的には無価値」に:アンソニー・ポンプリアーノ

ほぼ全てのアルトコイン「最終的には無価値」に:アンソニー・ポンプリアーノ

コインチェック「IEO事業」開始を検討|ユーティリティトークンによる資金調達を支援

コインチェック「IEO事業」開始を検討|ユーティリティトークンによる資金調達を支援

分析サイト「DApp.com」カカオのブロックチェーンKlaytnと提携|掲載アプリ拡大へ

分析サイト「DApp.com」カカオのブロックチェーンKlaytnと提携|掲載アプリ拡大へ

ブロックチェーン基盤の「ギフトカード取引所」構築へ|国内大手売買サイトAmaten

ブロックチェーン基盤の「ギフトカード取引所」構築へ|国内大手売買サイトAmaten

BINANCE:仮想通貨プロジェクト「Venus」を発表|政府・企業との協力も計画

BINANCE:仮想通貨プロジェクト「Venus」を発表|政府・企業との協力も計画

2023年、ブロックチェーン市場の総収益は「100億ドル」に=ABI Research予測

2023年、ブロックチェーン市場の総収益は「100億ドル」に=ABI Research予測

仮想通貨ニュース | 新着記事一覧

仮想通貨まとめ一覧

【2019年】国内仮想通貨取引所の「セキュリティ対策・資産管理状況」まとめ

【2019年】国内仮想通貨取引所の「セキュリティ対策・資産管理状況」まとめ

「医療分野」におけるブロックチェーン活用事例|情報共有がもたらす数々のメリット

「医療分野」におけるブロックチェーン活用事例|情報共有がもたらす数々のメリット

ブロックチェーン×ドローンという「ビジネスの可能性」技術融合で未来の生活が変わる

ブロックチェーン×ドローンという「ビジネスの可能性」技術融合で未来の生活が変わる

貿易産業を変革するブロックチェーン技術「分散型管理」で輸入・輸出の問題改善へ

貿易産業を変革するブロックチェーン技術「分散型管理」で輸入・輸出の問題改善へ

ポルシェ:ブロックチェーンを活用した「次世代スマートカー」計画

ポルシェ:ブロックチェーンを活用した「次世代スマートカー」計画

トヨタ(TOYOTA):ブロックチェーンや最新技術で「モビリティ社会」の新時代へ

トヨタ(TOYOTA):ブロックチェーンや最新技術で「モビリティ社会」の新時代へ

人気のタグから探す