カナダの州立大学「ウォータールー大学」の教授であるAnwar Hasan氏と「Research Associate Crystal Roma」は、Ripple（リップル）社が展開する大学ブロックチェーン研究イニシアチブ（UBRI）と協力して、仮想通貨を”環境に優しい持続可能なもの”にするための方法を特定するための分析を行った上で『XRPはビットコインよりも環境に優しく、安価で持続可能な暗号資産である』と報告しています。
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PoWを置き換える「より良い代替案が必要」だと強調
仮想通貨には様々な種類が存在し、それらの種類に応じて採用しているシステムに違いがあるため、一部の仮想通貨は”エネルギー消費量”の観点で度々指摘を受けています。最も有名な仮想通貨であるビットコイン（BTC）もその一つであり、『プルーフ・オブ・ワーク（PoW）を採用しているBTCはネットワークを維持するために膨大な電力が必要となるため環境に悪い』といった批判が以前から出ています。
Anwar Hasan氏らによる調査報告によると『ビットコインマイニングは毎年約22メガトンの二酸化炭素（CO2）を生成する』とされており、この二酸化炭素排出量はラスベガスの街全体に相当すると説明されています。
またこの他にも「XRPの検証ノードを運用するためにかかるコストが年間62.84ドル（約6,720円）程度であるのに対して、BTCをマイニングする場合には531ドル〜26,170ドル（約56,000円〜280万円）の費用がかかる可能性がある」とも指摘されています。なお、このBTCマイニングコストのデータは2018年に公開されたレポートで報告されているデータに基づいたものであり、特定の国の電力コストに応じて1BTCをマイニングした場合の費用だとされています。
「ビットコインのマイニングに必要となるエネルギー量」や「それがもたらす地球環境への影響」などについては意見が分かれており、『BTCマイニングの多くは再生可能エネルギーを用いて行われているため、環境に与えている悪影響は少ない』といった意見も出ていますが、Anwar Hasan氏は『PoWアルゴリズムを置き換えるより良い代替案を特定することが重要である』と述べています。
エネルギー消費はブロックチェーンにとって大きな問題です。プルーフ・オブ・ワークのアルゴリズムを置き換えることができるより良い代替案を特定することが重要です。
XRPはビットコインよりも低コストにネットワークを維持することができるように設計されているため、エネルギー消費量が少ないだけでなく、送金手数料も安く、送金速度も非常に早いという特徴を有していますが、XRPの大半をRipple社が保有していることに対して『中央集権的である』と批判する意見も出ています。
BTCはエネルギー消費量や送金時間・コストなどの面で問題を抱えていますが、”非中央集権”を目指す代表的な仮想通貨として広く支持されているため、XRPとはやや異なる立ち位置にあると考えられます。
最近では”非中央集権”の思想を維持しつつ、消費エネルギーなどの問題も解決することができる「プルーフ・オブ・ステーク（PoS）」と呼ばれるアルゴリズムを採用した仮想通貨も増えてきているため、今後はどのような通貨が選ばれるかにも注目です。
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