Ford：大都市の大気汚染問題解決に向け「ブロックチェーン・ジオフェンシング」を活用

米国の大手自動車メーカーである「Ford（フォード）」は2020年12月17日に、ジオフェンシングやブロックチェーンなどの技術をプラグインハイブリッド電気自動車（PHEV）に組み合わせることによって、都市の大気汚染を暖和する取り組みを発表しました。

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低排出ガスエリアを検知して「EV走行」に自動切替

Ford（フォード）は2020年12月17日に、ジオフェンシングやブロックチェーンなどの技術をプラグインハイブリッド電気自動車（PHEV）に組み合わせることによって都市の大気汚染を暖和する方法を発表しました。

ジオフェンシングとは、GPS・RFID・Wi-Fi・携帯データ通信などを用いて特定の場所の周りに仮想的な境界（ジオフェンス）を作る仕組みのことであり、自動車やスマートフォンなどがエリアに出入りしたことを認識して、定められた様々な動作を実行するサービスで活用されています。

Fordの公式発表によると、同社は「イギリス・ロンドン」「ドイツ・ケルン」「スペイン・バレンシア」の各都市で"大都市の大気汚染を暖和するハイブリッド車の可能性"に関する調査を3年間に渡って実施し、ブロックチェーン技術やジオフェンシングを用いて大都市の大気汚染を暖和する方法を開発したとされています。

具体的には、ジオフェンシングの技術を用いて車両が"低排出ガスエリア"に入ったことを検出し、このエリアに入った場合には車両を自動的に"EV走行モード"へと切り替えることによって二酸化炭素排出量を削減すると説明されています。

ブロックチェーン技術は車両がジオフェンシングされたエリアに出入りした時間を改ざん不可能な方法で記録するために利用されており、『車両の"グリーンマイル"を記録して市当局や車両所有者などの関係者間で共有することができる』と報告されています。

ヨーロッパの一部の都市では排出量の多い車両の立ち入りを制限する「低排出ガスエリア」が設けられているため、Fordが開発した技術を活用することによってそれらの地域の規制を遵守することができるようになると期待されています。

自動車業界では様々な分野でブロックチェーン技術が活用されており、現在は「トヨタ」や「ホンダ」などといった日本の大手自動車メーカーでもブロックチェーン技術を用いた調査・研究・実証実験などが進められているため、将来的にはこれらの技術が実際に利用されていくことになると期待されます。

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