ビットフライヤー：仮想通貨サービス・アプリ利用率で「国内No.1」を獲得

仮想通貨取引所「bitFlyer（ビットフライヤー）」は、株式会社マクロミルが行なった「仮想通貨・暗号通貨取引サービスに関するアンケート」で仮想通貨サービス利用率・仮想通貨アプリ利用率で"国内No.1"を獲得したことを明らかにしました。同社は"ビットコイン取引量"においても国内No.1を獲得しています。

こちらから読む：東海東京、Huobi Japanに"5億円"を出資「国内ニュース」

bitFlyer：合計5つの「国内No.1」を獲得

bitFlyer（ビットフライヤー）は、2019年12月27日に公開したプレスリリースで株式会社マクロミルが2019年8月15日～8月16日にかけて実施した「仮想通貨・暗号通貨取引サービスに関するアンケート」において、仮想通貨サービス利用率・仮想通貨アプリ利用率の両方で"国内No.1"を獲得したことを発表しました。

同社はすでに「ビットコイン取引量」においても国内No.1を獲得しているため、今回の"新たなNo.1獲得"によって以下5つのNo.1を獲得していると報告されています。
・ビットコイン取引量国内 No.1
・仮想通貨サービスとしての初回利用率国内 No.1
・仮想通貨サービスとしての現在利用率国内 No.1
・仮想通貨アプリとしての初回利用率国内 No.1
・仮想通貨アプリとしての現在利用率国内 No.1

2014年に仮想通貨取引サービスを開始したビットフライヤーは、サービス開始当初から非常に多くのユーザーに利用されており、最近では取り扱う仮想通貨の数も豊富になり、高い人気を誇っています。

2019年には、
・Tポイントでビットコインを購入できるサービスを開始
・bitFlyer Lightningに「ETH/JPY」の通貨ペア追加
・不正ログイン検知システム「FraudAlert」を導入
・ふるさと納税でビットコインがもらえるキャンペーン
・仮想通貨エックスアールピー（XRP）の取り扱い開始
・ハードフォークで発生した「BTG・BSV」を付与
・仮想通貨がもらえる各種キャンペーンを実施
・最短即日で認証可能な「クイック本人確認」を導入
などといった様々な取り組みが実施されてきていたため、このような豊富なサービスもユーザー拡大の要因になっていると考えられます。

ここ最近では仮想通貨交換業者のライセンスを新たに取得する企業も増えてきており、LINE（ライン）などの大手企業も仮想通貨取引サービスの提供を開始しているため、2020年はさらに競争が激しくなっていくことになると予想されます。

>>「bitFlyer」の公式発表はこちら

こちらの記事も合わせてどうぞ

bitFlyer：ふるさと納税で「ビットコインがもらえる」キャンペーン開始【先着2万名】