仮想通貨ニュース週間まとめ｜2019年3月10日〜16日

2019年3月10日〜16日にかけて紹介した仮想通貨関連のニュースをまとめて掲載しています。この1週間で特に注目の話題をBITTIMES編集部がピックアップしてお届けします。

ビットコイン強気派「Tim Draper」法定通貨は時代遅れ

ビットコイン強気派の代表的人物の一人であるTim Draper（ティム・ドレイパー）氏は、現在も変わらず"BTCのさらなる高値更新"を確信しています。

ドレイパー氏は「NBC BAY AREA」とのポッドキャストインタビューで「仮想通貨は米ドルを時代遅れのものにしようとしている」との考えを語り「2022年にはスターバックスでも"ビットコイン決済"が当たり前になっているはずだ」と発言しました。

ドレイパー氏が語った内容はこちら

2022年「スタバでビットコイン決済」は常識に｜ドルを使えば笑われる：Tim Draper

ビットコイン懐疑派「Marc Faber」初めてBTCを購入

ビットコイン（BTC）などの仮想通貨に対して懐疑的な人物の一人として知られていた「伝説の投資家」Marc Faber（マーク・ファーバー）氏は、「先月末に初めてビットコインを購入した」ということを最近行われたインタビューで明かしました。

ファーバー氏は現在「仮想通貨についてもっと知りたい」と思っているとのことで、確信は持てないものの「これらの新しいお金が"送金の標準"になる可能性がある」と考えていることを語っています。

ファーバー氏が「ビットコイン購入」に踏み切った理由とは？

伝説の投資家Marc Faber：遂にビットコインを購入「BTCは標準になる可能性がある」

イェール大学の「金融専門家」ビットコインについて語る

イェール大学経営大学院で教授を務めており「金融の歴史」に詳しい専門家としても知られているWilliam N. Goetzmann（ウィリアム・N・ゲッツマン）氏は、最近行われたインタビューの中で「通貨の歴史」や「ビットコイン」について語り、現在の問題点やそこに秘められた可能性などを説明しました。

ゲッツマン氏は、現在のビットコインは複数の問題が残されているため「素晴らしい通貨」とは言えないものの「ブロックチェーン技術を用いたこれらの通貨は"刺激的な側面"を持っている」と考えていることも説明しています。

ゲッツマン教授が語った内容はこちら

金融の歴史からみる「ビットコイン」BTCは未来通貨になるのか？イェール大学教授が解説

XRPは年内にも「LTC」に抜かれる？アナリスト予想

リップル（XRP）は主要な仮想通貨の中でも特に高い人気を誇っており、今後の成長にも期待が高まっていますが「2019年はXRPにとって厳しい1年になる」といった意見も見られています。

世界的にも有名な経済紙「Forbes（フォーブス）」のアナリストは、最近投稿された記事の中で「ライトコイン（LTC）が2019年末までに時価総額ランキングでXRPを追い越す」と予想しています。

リップルがライトコインに抜かれる理由とは？

2019年末、ライトコイン（LTC）がリップル（XRP）を上回る？Forbesアナリスト予想

アルトコイン暴落の可能性｜アナリスト予想

Twitterで85,000人以上のフォロワーを有しているアナリストは、近い将来「アルトコインの価格が暴落する可能性がある」と予想しています。

このアナリストは、ビットコインで大きな価格上昇が起きたタイミングで「アルトコインの価格急落」が起きる可能性があると予想しています。

人気の仮想通貨アナリストが語った予想はこちら

ビットコインの大規模な価格変動は「アルトコイン暴落」の合図：アナリスト予想

音楽視聴で「ビットコイン」がもらえる｜FEEDBANDS

様々なジャンルの音楽を無料で視聴することができる音楽ストリーミングサービス「FEEDBANDS（フィードバンド）」は、アーティストとリスナーの両方に対して特定の条件を満たした場合に「ビットコイン報酬」を支払うサービスを開始しました。

同社はiOS、Android向けのアプリも提供しており、Lightning Network（ライトニングネットワーク）の導入や環境保護のための取り組みも行なっています。

「FEEDBANDS」に関する詳しい説明はこちら

音楽ストリーミングで「ビットコイン報酬」が貰える｜FEEDBANDS（フィードバンド）

仮想通貨の呼称が「暗号資産」に｜日本政府

日本政府が2019年3月15日に行われた閣議で「仮想通貨交換業者」や「取引」に関する規制強化の内容を含めた「金融商品取引法」と「資金決済法」の改正案を決定しました。

この決定により「暗号資産（Crypto-Asset）」という呼称が正式に適用されることになりました。

仮想通貨の「呼称変更」に関する記事はこちら

日本政府「暗号資産」の呼称を正式に適用｜仮想通貨関連の改正案を閣議決定