マイク・タイソン:ブロックチェーンプロジェクト「Fight to Fame」との関与を否定

by BITTIMES   

アメリカの有名なボクシングヘビー級王者であるMike Tyson(マイク・タイソン)氏は2019年8月15日、同氏が創設に関わっていると報告されていたブロックチェーンプラットフォーム「Fight to Fame(ファイト・トゥ・フェイム)」との関与を否定しました。

こちらから読む:Bakkt、ビットコイン先物の開始日を発表「仮想通貨」関連ニュース

Mike Tyson「Fight to Fame」との関与を否定

Mike Tyson(マイク・タイソン)氏は2019年8月15日に投稿したツイートで、ブロックチェーンとエンターテイメントを組み合わせた全世界アクション映画スターコンテスト「Fight to Fame(ファイト・トゥ・フェイム)」には関与しておらず、今後も関わるつもりはないと語りました。

私は「Fight to Fame」やそのカウントダウンサイトには関与していません。また「Fight to Fame」に現在も将来的にも関与するつもりもありません。私が現在も関与していると報じているメディアの情報は正確ではありません。

「Fight to Fame」は、ブロックチェーン技術などの技術を活用して「アクションスターオーディション番組」などを展開し、アクションスターを育成する新しいプラットフォームとして機能すると伝えられており、日本国内のメディアも含めた複数の大手メディアでプレスリリースなどが公開されていました。

タイソン氏は同社の創設者でありながら委員長も務めていると報告されており、このプロジェクトでは「FFトークン」と呼ばれる仮想通貨も発行すると説明されていましたが、タイソン氏自身は関与を否定しているため、プロジェクト自体が詐欺である可能性があると報告されています。

仮想通貨の調査・分析を行っている「Cointelligence」は、このプロジェクトとその創設者兼CEOであるShi Jianxiang氏に関する調査を行い「Fight to Fameは完全な詐欺である」と結論づけています。

タイソン氏の3番目の妻であるLakiha Tyson(ラキハ・タイソン)氏は、今回の原因は「Fight to Fame」の創設者であるShi Jianxiang氏との"不注意な契約"によるものであると説明しています。

2018年にShi氏は、タイソン氏と米中映画協会(UCMPA)とその戦略的パートナーである「MG Pictures(Shi氏の管理下にある会社)」との間で取引の内容を簡単に説明する書類をタイソン氏に提出したと伝えられています。

ラキハ・タイソン氏はこの書類に「後日、書面で合意したとおりに」と手書きで修正した上で「パートナーであり共同設立者であるTysonはUCMPAと完全に協力する」として合意を承認したとされています。

しかし同氏は「この契約が"タイソントークン"を発行するようなものだとは思いもしなかった」と語っており、「私たちはこれに同意していない」と述べています。

「Fight to Fame」の公式サイトでは、以前まで記載されていたカウントダウンは終了しているものの、特に何も情報は更新されておらず、現在は「COMING SOON」とだけ記載されています。

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

関連のある仮想通貨ニュース

【令和元年】確定申告の「納期限・振替納付日」を公表:国税庁

【令和元年】確定申告の「納期限・振替納付日」を公表:国税庁

ドバイ国土庁:ブロックチェーンで「不動産取引」を効率化|大手通信会社とMoU締結

ドバイ国土庁:ブロックチェーンで「不動産取引」を効率化|大手通信会社とMoU締結

仮想通貨「KIN」を統合したAR美容プラットフォーム ー Perfect365

仮想通貨「KIN」を統合したAR美容プラットフォーム ー Perfect365

暗号化技術は未来の基本「デジタル社会」には必要不可欠:Circle CEO

暗号化技術は未来の基本「デジタル社会」には必要不可欠:Circle CEO

ビットコイン最大の脅威「量子コンピュータ」ついに商用化:IBM Q System One

ビットコイン最大の脅威「量子コンピュータ」ついに商用化:IBM Q System One

ビットコイン先物の「必要証拠金・維持率」など概要を公開:Bakkt

ビットコイン先物の「必要証拠金・維持率」など概要を公開:Bakkt

注目度の高い仮想通貨ニュース

Watford FC:ビットコインロゴを「ユニフォーム」にプリント|大手ブックメーカーと提携

Watford FC:ビットコインロゴを「ユニフォーム」にプリント|大手ブックメーカーと提携

XRP価格下落の原因はリップル社?大量売却の「中止」求める署名運動はじまる

XRP価格下落の原因はリップル社?大量売却の「中止」求める署名運動はじまる

JLL日本:ブロックチェーン用いた「不動産プラットフォーム構築」を実証実験

JLL日本:ブロックチェーン用いた「不動産プラットフォーム構築」を実証実験

Flowブロックチェーン開発に向け「Warner Music」などから資金調達:Dapper Labs

Flowブロックチェーン開発に向け「Warner Music」などから資金調達:Dapper Labs

Telegramの独自仮想通貨「Gram」今後2ヶ月以内に公開か=New York Times報道

Telegramの独自仮想通貨「Gram」今後2ヶ月以内に公開か=New York Times報道

Libra協会:スイスで「決済事業ライセンス」取得へ|金融規制当局がガイドライン公開

Libra協会:スイスで「決済事業ライセンス」取得へ|金融規制当局がガイドライン公開

ツバイスペース:ブロックチェーン活用した「不動産売買サイト」公開|最大80%割引も

ツバイスペース:ブロックチェーン活用した「不動産売買サイト」公開|最大80%割引も

ブロックチェーンで「プラスチックごみ」の問題解決|リサイクル衣類製造会社:Waste2Wear

ブロックチェーンで「プラスチックごみ」の問題解決|リサイクル衣類製造会社:Waste2Wear

アトレティコ・マドリード「公式ファントークン」発行へ|Socios.comに参加

アトレティコ・マドリード「公式ファントークン」発行へ|Socios.comに参加

Telegram「TONブロックチェーン」の公開テスト明日開始か|イーサリアムとの互換性も

Telegram「TONブロックチェーン」の公開テスト明日開始か|イーサリアムとの互換性も

フランスのDomino's Pizza:ビットコイン「1,000万円相当」が当たるキャンペーン開催

フランスのDomino's Pizza:ビットコイン「1,000万円相当」が当たるキャンペーン開催

欧州宇宙機関(ESA)衛星活用したブロックチェーン「SpaceChain」に助成金を提供

欧州宇宙機関(ESA)衛星活用したブロックチェーン「SpaceChain」に助成金を提供

仮想通貨ニュース | 新着記事一覧

仮想通貨まとめ一覧

国内仮想通貨取引所:消費税増税後の「各種手数料」まとめ

国内仮想通貨取引所:消費税増税後の「各種手数料」まとめ

【2019年】国内仮想通貨取引所の「セキュリティ対策・資産管理状況」まとめ

【2019年】国内仮想通貨取引所の「セキュリティ対策・資産管理状況」まとめ

「医療分野」におけるブロックチェーン活用事例|情報共有がもたらす数々のメリット

「医療分野」におけるブロックチェーン活用事例|情報共有がもたらす数々のメリット

ブロックチェーン×ドローンという「ビジネスの可能性」技術融合で未来の生活が変わる

ブロックチェーン×ドローンという「ビジネスの可能性」技術融合で未来の生活が変わる

貿易産業を変革するブロックチェーン技術「分散型管理」で輸入・輸出の問題改善へ

貿易産業を変革するブロックチェーン技術「分散型管理」で輸入・輸出の問題改善へ

ポルシェ:ブロックチェーンを活用した「次世代スマートカー」計画

ポルシェ:ブロックチェーンを活用した「次世代スマートカー」計画

人気のタグから探す