ブロックチェーン・暗号資産ニュース週間まとめ｜2021年2月28日〜3月6日

2021年2月28日〜3月6日にかけて紹介した暗号資産・ブロックチェーン関連のニュースをまとめて掲載しています。この1週間で特に注目の話題をBITTIMES編集部がピックアップしてお届けします。

こちらから読む：2021年3月「ブロックチェーン・暗号資産」ニュース一覧

GMOコイン「Enjin Coin/ENJ」取扱い開始

GMOコインは2021年3月3日に、同社が提供している「販売所」と「つみたて暗号資産」のサービスでエンジンコイン（Enjin Coin/ENJ）の取り扱いを開始したことを発表しました。

またGMOコインは同日3日に、スマートフォンで本人確認書類と顔写真を撮影することによってオンラインで本人確認手続きを行うことができる「かんたん本人確認」の申込審査体制を強化したことによって『平日・休日の両方で最短10分の審査完了・取引開始』を実現したことも発表しています。

BINANCE「NEMの入出金サービス一時停止」を発表

BINANCE（バイナンス）は2021年3月4日に、ネム（NEM/XEM）保有者に対してシンボル（Symbol/XYM）を付与するために実施されるスナップショットに合わせて「XEMの入出金サービス」を一時的に停止する予定であることを発表しました。

XYMトークンを受け取るためにはスナップショットの時刻に「XYM付与に対応している取引所／ウォレット」でXEMを保有している必要がありますが、BINANCEは『スナップショットに伴い、日本時間2021年3月12日午前8時00分からXEMの入出金サービスを一時停止する』と報告しています。

Google Finance「暗号資産関連情報」掲載開始

Google（グーグル）上でリアルタイムの株式相場、外国為替、最新の金融ニュース、分析情報などを閲覧することができる「Google Finance」に『暗号通貨』の項目が追加されたことが明らかになりました。2021年3月1日時点では「ビットコイン・イーサリアム・ライトコイン・ビットコインキャッシュ」の4銘柄が追加されています。

Goldman Sachs「ビットコイン先物再開」の可能性

米国の大手投資銀行「Goldman Sachs（ゴールドマンサックス）」が、2021年3月中旬頃に仮想通貨のトレーディングデスクを再開し、ビットコイン先物取引を提供する可能性があることが「ロイター」の報道で明らかになりました。

今回のニュースはビットコイン市場にプラスの影響をもたらすと考えられていますが、一部では『下落相場突入のサインとなる可能性がある』と懸念する声も出ています。

MicroStrategy「2,500万ドル相当のBTC」を追加購入

ビットコイン（BTC）への大規模投資を続けていることで知られるNASDAQ上場企業「MicroStrategy（マイクロストラテジー）」は、2021年3月1日と5日に「1,500万ドル相当のBTC」と「1,000万ドル相当のBTC」を追加購入したことを発表しました。

これら2回の追加購入によって、マイクロストラテジーが保有するビットコインは「合計91,064 BTC」になったと報告されています。

Chiliz：米国市場進出に向け「5,000万ドル」を投資

チリーズ（Chiliz/CHZ）は2021年3月2日に『本格的な米国市場進出に向けて5,000万ドルを投資したこと』を明らかにしました。また、仮想通貨CHZはここ最近で「Bitcoin.com Exchange、HitBTC、OKEx」などの大手暗号資産取引所にも上場しており、CHZ価格は今月4日に昨年の価格の約16倍となる「1CHZ＝16円」付近まで高騰しています。

Cardano「Maryアップデート」を完了

カルダノ・エイダ（Cardano/ADA）の開発を担当している「Input Output」は2021年3月2日に、Cardanoブロックチェーンの大型アップデートとなる「Mary（メアリー）」のメインネット実装が完了したことを発表しました。

今回のアップデートによって「Cardanoブロックチェーン上でのネイティブトークン発行機能」や「マルチアセット機能」などが導入されました。