仮想通貨ニュース週間まとめ｜6月10日〜16日

この1週間のニュースや記事の中で、BITTIMES編集部が特におすすめしたい記事をピックアップしています。今週は仮想通貨投資を行う上で役に立つ記事をいくつか紹介しています。まだ見ていない記事があればぜひ読んでみて下さい。

本田通貨と週刊少年クリプト｜国内のニュース

サッカー選手として有名な本田圭佑氏が、今回の「ロシアW杯」で引退を発表し、独自の仮想通貨を発行する可能性があることが多数のメディアで報じられています。以前から一部で話題になっていた『本田通貨』について紹介しています。

また海外でも話題になっている、日本発の仮想通貨を楽しく学べる漫画雑誌「週刊少年クリプト」も紹介しています。仮想通貨とその基礎技術に関する知識を普及させることを目標にしている「週刊少年クリプト」は、当初は10人ほどのメンバーで始まったものの、現在のチームメンバーは20人にまで増えていると言われており、バトル漫画、4コマ漫画、紹介漫画などのジャンルの漫画が掲載されています。

日本国内の注目ニュースはこちら

仮想通貨を楽しく学べるマンガ雑誌『週刊少年クリプト』

本田圭佑×ブロックチェーン=「本田通貨」｜有言実行男、引退後のビジョン

仮想通貨の需要とCoinbaseの決定｜海外のニュース

仮想通貨の需要はアイルランドに住むミレニアル世代の間でも高まっており、投資家の総数は300％も増加しています。最新の調査では約20万人が仮想通貨を保有しているという結果も出ており、仮想通貨に対する認識は「疑惑」から「好奇心」に変化しつつあります。

アイルランドでは過去12年間で12万人以上が仮想通貨を保有しており、投資家の数は300％も増加していることが明らかになっていますが、まだ大きな課題も残っているようです。

アイルランドの今後の課題とは？

仮想通貨への疑心が好奇心に｜アイルランドの投資家が300％も増加

一方、6月12日に米国の仮想通貨取引所Coinbase（コインベース）が発表した、イーサリアムクラシック（ETC）の採用は、多くの仮想通貨コミュニティに疑問を与えました。

『Coinbaseがリップルやイオスを選ばなかった理由』ではリップル（XRP）やイオス（EOS）などの有力な通貨があるにも関わらず、あえてETCを選んだコインベースの将来的なヴィジョンや強い想いについて紹介しています。

Coinbaseがイーサリアムクラシックを選んだ理由とは？

Coinbaseがリップルやイオスを選ばなかった理由

仮想通貨投資の基本知識

仮想通貨投資を始める前に、ぜひ知っておきたい基本的なことを複数紹介しています。

仮想通貨に関する知識を効率よく学ぶためには、それぞれの目的や具体的な使用方法を理解することが重要です。そのための最初の一歩として、全体の大まかなイメージを掴むための用途別にみた基本的な3つの分類について初心者でもわかるように簡単な言葉で紹介しています。

また別の記事では、仮想通貨投資で成果を出すために事前に理解しておくべき考え方についても紹介しています。こちらの内容もこれから仮想通貨を購入するという方にもわかりやすいように説明していますので、こちらも合わせて読んでみてください。

仮想通貨投資のための基本知識はこちら

仮想通貨投資で成果を出すために知っておくべきこと

仮想通貨の種類や目的を理解するための基本的な分類｜初級編

元トランプ大統領の首席戦略官とバイナンスCEOのコメント

今週も複数の著名人が仮想通貨に関するコメントやアドバイスを語っています。

トランプ大統領の首席戦略官を務めていたStephen Kevin Bannon（スティーブン・ケビン・バノン）氏は、仮想通貨ビジネスに参加しようと考えていることを明らかにし、自身の考える仮想通貨のもつ可能性やその重要性について語りました。

また、Binance（バイナンス）のCEOであるZhao Chengpeng氏は、下落が続いている仮想通貨市場に不安の声もあがる中で楽観的なコメントをツイッター上に投稿し、"現在のボラティリティがなぜ懸念されるべきでないか"について「ビットコインのチャートはこれまでにもフラットではなかった」と強気な姿勢を見せています。

強気な姿勢を維持する大物たちの思考

仮想通貨が銀行を崩壊させる！バノン氏の強い期待

"順調"に下落するビットコイン｜バイナンスCEOの見解は？

ビットコインとイーサリアムは有価証券ではない

"ビットコインやイーサリアムは有価証券か"という議論が長い間行われてきましたが、その結論が今週明らかになりました。

米国証券取引委員会（SEC）は6月14日、『ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）は有価証券ではない』という決定に至っています。しかしイニシャル・コイン・オファリング（ICO）のほとんどは規制の対象となるようです。

またニューヨーク金融サービス局（NYDFS）は、先月匿名通貨ジーキャッシュ（ZEC）の取り扱いを許可したのに続き、ビットコインキャッシュ（BCH）などの4つの仮想通貨の取引を新たに承認しています。

ついに下された仮想通貨の分類！リップルの結果は？

ニューヨーク金融サービス局（NYDFS）がBCHなど新たに4つの仮想通貨の取引を承認

ビットコインとイーサリアムは有価証券ではない｜米国証券取引委員会（SEC）