匿名ブラウザ「Tor」仮想通貨9銘柄による寄付を受入れ|多くのユーザーが要望

by BITTIMES

匿名ブラウザ「Tor(トーア)」を開発していることで知られる非営利団体「Tor Project」は、仮想通貨による寄付を直接受け入れるようになりました。支援者の人々から寄せられた多くの要望に答える形で今回の決定を下した同プロジェクトは、主流な仮想通貨を含めた合計9種類の暗号資産を受け入れています。

こちらから読む:仮想通貨の利点を活かした活用方法「寄付」関連ニュース

Tor Project(トーア・プロジェクト)とは?

Tor

Tor Project(トーア・プロジェクト)とは、匿名性を重視したブラウザ「Tor(トーア)」を開発していることで知られる非営利団体です。「Tor」には、1995年に米海軍研究試験所(NRL)が諜報活動や機密性の高い情報をネットワーク上でやりとりするために開発した「Onion Routing(オニオン・ルーティング)」と呼ばれる技術が採用されています。

この技術はインターネット上でWebサイトにアクセスする際に、世界各国に点在する複数のパソコンを経由してアクセスすることによって「元のユーザーが誰であるのか?」をわかりづらくすることができるようになっているため、「Tor」のブラウザを使用したユーザーの情報は特定することが困難です。

このような特性を備えている「Tor」は、仮想通貨業界でも広く知られるようになった「ダークウェブ(闇サイト)」にアクセスするためのブラウザとしても広く利用されているため、仮想通貨との関わりが深い存在でもあります。

独自のサイバー空間がネットワーク上に構築されている「Tor」は、サイバー攻撃や薬物の売買などにも利用されているため、批判する意見も多く見られていますが、仮想通貨業界との関わりが深いブラウザでもあるため、海外を中心とした仮想通貨業界では今回の決定に注目が集まっています。

仮想通貨による「直接的な寄付」が可能に

Torの資金調達責任者であるSarah Stevenson(サラ・スティーブンソン)氏は、仮想通貨メディア「Coindesk」に対して、同社が何年もの間に渡ってビットコイン(BTC)による寄付をBitPay(ビットペイ)のサービスを通じて受け入れていたと語っています。

しかし現在は「仮想通貨を直接Torに送って寄付を行うことができる」と説明されており、Torはそれらの仮想通貨を仮想通貨取引所Kraken(クラーケン)を通じて換金すると報じられています。

スティーブンソン氏は「寄付者から直接送金できるウォレットアドレスを求める声があったこと」や「より多くの仮想通貨を受け入れて欲しいとの要望があったこと」が今回の決定の主な理由であると語っています。

私たちは寄付を行って下さる多くの方々からの要望に答えてこれらの仮想通貨を受け入れることにしました。

「Tor Project」と「仮想通貨コミュニティ」はどちらもプライバシーを重視しているため、これは理にかなっています。

BTC・ETHなどを含む「9銘柄」に対応

「Tor Project」の寄付ページでは、
ビットコイン(Bitcoin/BTC)
イーサリアム(Ethereum/ETH)
ライトコイン(Litecoin/LTC)
ダッシュ(Dash/DASH)
モネロ(Monero/XMR)
ステラ(Stellar/XLM)
ジーキャッシュ(Zcash/ZEC)
オーガー(Augur/REP)
ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)
という合計9種類の仮想通貨が受け入れられており、寄付を行う人は送った資金の100%を「Tor」に寄付するか、感謝の印としての金額に応じたギフトを受け取ることができるようになっています。ギフトの種類としては「Torのステッカー」や「限定版のTorTシャツ」「Torのトレーナー・ジップパーカー」などが用意されています。

報道によると、「Tor Project」は米国政府の資金提供機関、NGO(非政府組織)、民間財団、研究機関、民間企業、そして2万人以上の個人からの寄付によって支えられているとされています。

仮想通貨を利用すれば、世界中から気軽に寄付を受け入れることができるため、現在は様々な団体が「寄付」や「慈善活動」で仮想通貨を役立てています。仮想通貨の利点を特に活かすことができるこのような活用方法は今後も様々な機関で積極的に採用されて行くことになるでしょう。

ビットコイン(BTC)などの購入はレバレッジ取引も提供している仮想通貨取引所Liquidからどうぞ。

仮想通貨取引所Liquidの画像 仮想通貨取引所Liquidの登録ページはこちら

この記事が気に入ったら
いいね!しよう

関連のある仮想通貨ニュース

大手企業「8割以上」がブロックチェーン活用方法を模索|世界一の会計事務所が調査報告

大手企業「8割以上」がブロックチェーン活用方法を模索|世界一の会計事務所が調査報告

オンライン小売業者「Qoo10」ブロックチェーンベースのeコマースプラットフォーム新設

オンライン小売業者「Qoo10」ブロックチェーンベースのeコマースプラットフォーム新設

イーサリアムは今後いくらになるか?【2018年〜2021年予測】

イーサリアムは今後いくらになるか?【2018年〜2021年予測】

全米最強の投資家ビル・ミラー「アルトコインのほとんどは無価値である」

全米最強の投資家ビル・ミラー「アルトコインのほとんどは無価値である」

AIやブロックチェーン用いた「農業用プラットフォーム」をブラジルに展開:Microsoft

AIやブロックチェーン用いた「農業用プラットフォーム」をブラジルに展開:Microsoft

ブロックチェーン基盤の「モバイルID認証システム」開発へ|韓国の大手企業が協力

ブロックチェーン基盤の「モバイルID認証システム」開発へ|韓国の大手企業が協力

注目度の高い仮想通貨ニュース

BINANCE:トロン(Tron/TRX)の「ステーキング」に対応

BINANCE:トロン(Tron/TRX)の「ステーキング」に対応

自主規制団体「日本STO協会」設立|SBI・楽天・大和・野村・マネックスなどが参加

自主規制団体「日本STO協会」設立|SBI・楽天・大和・野村・マネックスなどが参加

学生支援団体「ブロックチェーン教育連盟」発足|Tron・Emurgo・NEMなどが参加

学生支援団体「ブロックチェーン教育連盟」発足|Tron・Emurgo・NEMなどが参加

TronTV公開、動画・広告視聴で「仮想通貨がもらえる」ストリーミングプラットフォーム

TronTV公開、動画・広告視聴で「仮想通貨がもらえる」ストリーミングプラットフォーム

不正ログイン被害者向けに「最大100万円の補償制度」を導入:仮想通貨取引所TAOTAO

不正ログイン被害者向けに「最大100万円の補償制度」を導入:仮想通貨取引所TAOTAO

IBM幹部:Libraに関するFacebookとの協力に前向き「資産のトークン化」として注目

IBM幹部:Libraに関するFacebookとの協力に前向き「資産のトークン化」として注目

BINANCE:DOGE・NPXSなどを含む「合計30種類」の通貨ペア廃止へ|30日午後5時から

BINANCE:DOGE・NPXSなどを含む「合計30種類」の通貨ペア廃止へ|30日午後5時から

EOS開発企業「Block.one」罰金2,400万ドル支払いで米SECと和解

EOS開発企業「Block.one」罰金2,400万ドル支払いで米SECと和解

ブロックチェーン・仮想通貨ニュース週間まとめ|2019年9月15日〜21日

ブロックチェーン・仮想通貨ニュース週間まとめ|2019年9月15日〜21日

Ripple社CEO「Libraの今後」に悲観的|XRPが証券ではない理由も説明

Ripple社CEO「Libraの今後」に悲観的|XRPが証券ではない理由も説明

仮想通貨Libraの「ロードマップ」公開|GitHub上で開発状況が確認可能に

仮想通貨Libraの「ロードマップ」公開|GitHub上で開発状況が確認可能に

ブロックチェーン・仮想通貨ニュース週間まとめ|2019年9月29日〜10月5日

ブロックチェーン・仮想通貨ニュース週間まとめ|2019年9月29日〜10月5日

仮想通貨ニュース | 新着記事一覧

仮想通貨まとめ一覧

国内仮想通貨取引所:消費税増税後の「各種手数料」まとめ

国内仮想通貨取引所:消費税増税後の「各種手数料」まとめ

【2019年】国内仮想通貨取引所の「セキュリティ対策・資産管理状況」まとめ

【2019年】国内仮想通貨取引所の「セキュリティ対策・資産管理状況」まとめ

「医療分野」におけるブロックチェーン活用事例|情報共有がもたらす数々のメリット

「医療分野」におけるブロックチェーン活用事例|情報共有がもたらす数々のメリット

ブロックチェーン×ドローンという「ビジネスの可能性」技術融合で未来の生活が変わる

ブロックチェーン×ドローンという「ビジネスの可能性」技術融合で未来の生活が変わる

貿易産業を変革するブロックチェーン技術「分散型管理」で輸入・輸出の問題改善へ

貿易産業を変革するブロックチェーン技術「分散型管理」で輸入・輸出の問題改善へ

ポルシェ:ブロックチェーンを活用した「次世代スマートカー」計画

ポルシェ:ブロックチェーンを活用した「次世代スマートカー」計画

人気のタグから探す